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日本 · 稚内市 · 国勢調査

稚内市(日本)の国勢調査人口

日本 · 稚内市 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

e-Stat 日本
56.28K49.02K41.77K34.51K27.26K1980199020002010202020251980: 53.47K1985: 51.85K1990: 48.23K1995: 45.75K2000: 43.77K2005: 41.59K2010: 39.60K2015: 36.38K2020: 33.56K2025: 30.06K
国勢調査年 人口 人口推移
1980 53,471 人 —
1985 51,854 人 -3.02%
1990 48,232 人 -6.98%
1995 45,754 人 -5.14%
2000 43,774 人 -4.33%
2005 41,592 人 -4.98%
2010 39,595 人 -4.80%
2015 36,380 人 -8.12%
2020 33,563 人 -7.74%
2025 30,064 人 -10.43%

対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。

2025年国勢調査基本集計

2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。

e-Stat 日本
2025 年国勢調査
30,064 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
2020年国勢調査
33,563 人
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
5 年間の変化
-3,499 人
-10.43% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
世帯数
15,225 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
761.4 km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
人口密度
39.5 人/km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査

稚内市 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

稚内市 の年齢構成(1980–2020年)

各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本
国勢調査年 人口 0–14歳 15–64歳 65歳以上 0–14歳割合 65歳以上割合
1980 53,471 人 13,108 人 36,838 人 3,525 人 24.5% 6.6%
1985 51,854 人 11,700 人 35,998 人 4,156 人 22.6% 8.0%
1990 48,232 人 9,378 人 33,922 人 4,932 人 19.4% 10.2%
1995 45,754 人 7,670 人 31,952 人 6,132 人 16.8% 13.4%
2000 43,774 人 6,277 人 29,945 人 7,552 人 14.3% 17.3%
2005 41,592 人 5,393 人 27,568 人 8,631 人 13.0% 20.8%
2010 39,595 人 4,807 人 25,125 人 9,663 人 12.1% 24.4%
2015 36,380 人 4,304 人 21,570 人 10,505 人 11.8% 28.9%
2020 33,563 人 3,484 人 18,920 人 11,025 人 10.4% 32.8%

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「稚内市 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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