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日本 · 北海道 · 市町村

由仁町

由仁町(日本・北海道)の人口、国勢調査、年次推計。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

出典:総務省統計局(国勢調査・人口推計・住民基本台帳)。UN WPP 2024 は比較用。

人口 · 2026
4,457 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳
2025 年国勢調査
4,341 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
5 年間の変化
-9.98%
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
人口密度
32.5
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
133.7
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
世帯数
2,271 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳

人口(1980–2026年)

由仁町 の1980–2026年人口(1990年以前は国勢調査、1995年以降は住民基本台帳)。

9.55K8.14K6.73K5.32K3.91K1980199820042010201620222026

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

2025 年国勢調査 2020年国勢調査 人口推移 5年間の変化率 2025年世帯数 面積 人口密度
4,341 人 4,822 人 -481 人 -9.98% 1,981 人 133.7 32.5

由仁町 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本

直近の年次変動

由仁町 の直近10年間の人口、世帯数、出生、死亡、移動。

e-Stat 日本
年 人口 世帯数 出生数 死亡数 自然増減 転入者数 転出者数 純移動
2017 5,368 人 2,447 人 19 人 117 人 -98 人 141 人 206 人 -65 人
2018 5,281 人 2,440 人 26 人 90 人 -64 人 165 人 188 人 -23 人
2019 5,173 人 2,431 人 14 人 92 人 -78 人 124 人 156 人 -32 人
2020 5,061 人 2,405 人 21 人 84 人 -63 人 148 人 194 人 -46 人
2021 4,933 人 2,369 人 16 人 82 人 -66 人 126 人 188 人 -62 人
2022 4,871 人 2,380 人 17 人 79 人 -62 人 157 人 154 人 3 人
2023 4,783 人 2,347 人 17 人 106 人 -89 人 134 人 134 人 0 人
2024 4,662 人 2,310 人 19 人 97 人 -78 人 140 人 183 人 -43 人
2025 4,527 人 2,271 人 13 人 87 人 -74 人 119 人 182 人 -63 人
2026 4,457 人 2,271 人 14 人 78 人 -64 人 122 人 130 人 -8 人

由仁町 2026年の移動元別内訳

最新年の国内・国外別の転入者数、転出者数、純移動。

e-Stat 日本
転入者数(国内)
102 人
e-Stat 日本 · 2026
転入者数(国外)
20 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国内)
119 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国外)
11 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国内)
-17 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国外)
9 人
e-Stat 日本 · 2026

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「由仁町 人口データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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