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日本 · 東松山市 · 国勢調査

東松山市(日本)の国勢調査人口

日本 · 東松山市 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

e-Stat 日本
96.88K87.75K78.62K69.49K60.35K1980199020002010202020251980: 63.89K1985: 70.43K1990: 84.39K1995: 93.34K2000: 92.93K2005: 91.30K2010: 90.10K2015: 91.44K2020: 91.79K2025: 91.82K
国勢調査年 人口 人口推移
1980 63,889 人 —
1985 70,426 人 10.23%
1990 84,394 人 19.83%
1995 93,342 人 10.60%
2000 92,929 人 -0.44%
2005 91,302 人 -1.75%
2010 90,099 人 -1.32%
2015 91,437 人 1.49%
2020 91,791 人 0.39%
2025 91,816 人 0.03%

対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。

2025年国勢調査基本集計

2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。

e-Stat 日本
2025 年国勢調査
91,816 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
2020年国勢調査
91,791 人
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
5 年間の変化
25 人
0.03% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
世帯数
42,043 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
65.4 km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
人口密度
1,405.0 人/km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査

東松山市 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

東松山市 の年齢構成(1980–2020年)

各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本
国勢調査年 人口 0–14歳 15–64歳 65歳以上 0–14歳割合 65歳以上割合
1980 63,889 人 15,576 人 43,599 人 4,714 人 24.4% 7.4%
1985 70,426 人 15,860 人 48,864 人 5,702 人 22.5% 8.1%
1990 84,394 人 16,279 人 60,699 人 7,332 人 19.3% 8.7%
1995 93,342 人 16,169 人 67,487 人 9,586 人 17.3% 10.3%
2000 92,929 人 13,860 人 66,791 人 12,058 人 14.9% 13.0%
2005 91,302 人 11,892 人 64,190 人 14,998 人 13.0% 16.4%
2010 90,099 人 10,882 人 60,809 人 18,304 人 12.1% 20.3%
2015 91,437 人 10,787 人 57,064 人 23,067 人 11.8% 25.2%
2020 91,791 人 10,582 人 52,871 人 25,995 人 11.5% 28.3%

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「東松山市 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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