広告

日本 · 鴻巣市 · 国勢調査

鴻巣市(日本)の国勢調査人口

日本 · 鴻巣市 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

e-Stat 日本
127.15K107.75K88.36K68.97K49.58K1980199020002010202020251980: 57.09K1985: 60.57K1990: 72.44K1995: 80.35K2000: 84.10K2005: 119.59K2010: 119.64K2015: 118.07K2020: 116.83K2025: 115.49K
国勢調査年 人口 人口推移
1980 57,085 人 —
1985 60,565 人 6.10%
1990 72,435 人 19.60%
1995 80,354 人 10.93%
2000 84,100 人 4.66%
2005 119,594 人 42.20%
2010 119,639 人 0.04%
2015 118,072 人 -1.31%
2020 116,828 人 -1.05%
2025 115,494 人 -1.14%

対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。

2025年国勢調査基本集計

2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。

e-Stat 日本
2025 年国勢調査
115,494 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
2020年国勢調査
116,828 人
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
5 年間の変化
-1,334 人
-1.14% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
世帯数
49,726 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
67.4 km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
人口密度
1,712.5 人/km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査

鴻巣市 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

鴻巣市 の年齢構成(1980–2020年)

各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本
国勢調査年 人口 0–14歳 15–64歳 65歳以上 0–14歳割合 65歳以上割合
1980 57,085 人 15,319 人 37,950 人 3,813 人 26.8% 6.7%
1985 60,565 人 14,518 人 41,361 人 4,686 人 24.0% 7.7%
1990 72,435 人 14,963 人 51,381 人 6,071 人 20.7% 8.4%
1995 80,354 人 14,734 人 57,720 人 7,897 人 18.3% 9.8%
2000 84,100 人 13,583 人 60,033 人 10,395 人 16.2% 12.4%
2005 119,594 人 16,466 人 83,440 人 19,677 人 13.8% 16.5%
2010 119,639 人 15,259 人 79,367 人 24,945 人 12.8% 20.9%
2015 118,072 人 14,096 人 72,869 人 30,968 人 11.9% 26.2%
2020 116,828 人 13,254 人 67,954 人 34,993 人 11.3% 30.0%

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「鴻巣市 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

広告