広告

日本 · 千代田区 · 国勢調査

千代田区(日本)の国勢調査人口

日本 · 千代田区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

e-Stat 日本
70.51K60.62K50.73K40.84K30.95K1980199020002010202020251980: 54.80K1985: 50.49K1990: 39.47K1995: 34.78K2000: 36.04K2005: 41.78K2010: 47.12K2015: 58.41K2020: 66.68K2025: 66.27K
国勢調査年 人口 人口推移
1980 54,801 人 —
1985 50,493 人 -7.86%
1990 39,472 人 -21.83%
1995 34,780 人 -11.89%
2000 36,035 人 3.61%
2005 41,778 人 15.94%
2010 47,115 人 12.77%
2015 58,406 人 23.96%
2020 66,680 人 14.17%
2025 66,270 人 -0.61%

対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。

2025年国勢調査基本集計

2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。

e-Stat 日本
2025 年国勢調査
66,270 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
2020年国勢調査
66,680 人
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
5 年間の変化
-410 人
-0.61% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
世帯数
36,969 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
11.7 km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
人口密度
5,683.5 人/km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査

千代田区 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

千代田区 の年齢構成(1980–2020年)

各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本
国勢調査年 人口 0–14歳 15–64歳 65歳以上 0–14歳割合 65歳以上割合
1980 54,801 人 8,673 人 38,850 人 7,254 人 15.8% 13.2%
1985 50,493 人 7,440 人 35,742 人 7,311 人 14.7% 14.5%
1990 39,472 人 4,751 人 28,012 人 6,542 人 12.0% 16.6%
1995 34,780 人 3,540 人 24,200 人 7,018 人 10.2% 20.2%
2000 36,035 人 3,528 人 24,966 人 7,522 人 9.8% 20.9%
2005 41,778 人 4,336 人 28,925 人 8,422 人 10.4% 20.2%
2010 47,115 人 5,055 人 32,950 人 9,028 人 10.7% 19.2%
2015 58,406 人 6,698 人 39,564 人 10,286 人 11.5% 17.6%
2020 66,680 人 8,976 人 46,517 人 10,852 人 13.5% 16.3%

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「千代田区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

広告