日本 · 板橋区 · 国勢調査
板橋区(日本)の国勢調査人口
日本 · 板橋区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1980 | 498,266 人 | — |
| 1985 | 505,556 人 | 1.46% |
| 1990 | 518,943 人 | 2.65% |
| 1995 | 511,415 人 | -1.45% |
| 2000 | 513,575 人 | 0.42% |
| 2005 | 523,083 人 | 1.85% |
| 2010 | 535,824 人 | 2.44% |
| 2015 | 561,916 人 | 4.87% |
| 2020 | 584,483 人 | 4.02% |
| 2025 | 595,972 人 | 1.97% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 595,972 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 584,483 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- 11,489 人 1.97% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 334,084 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 32.2 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 18,497.0 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
板橋区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
板橋区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1980 | 498,266 人 | 101,998 人 | 360,302 人 | 34,703 人 | 20.5% | 7.0% |
| 1985 | 505,556 人 | 91,842 人 | 371,336 人 | 42,316 人 | 18.2% | 8.4% |
| 1990 | 518,943 人 | 75,427 人 | 386,530 人 | 51,481 人 | 14.5% | 9.9% |
| 1995 | 511,415 人 | 63,811 人 | 381,303 人 | 64,464 人 | 12.5% | 12.6% |
| 2000 | 513,575 人 | 57,768 人 | 371,016 人 | 83,675 人 | 11.2% | 16.3% |
| 2005 | 523,083 人 | 56,284 人 | 353,498 人 | 98,017 人 | 10.8% | 18.7% |
| 2010 | 535,824 人 | 55,731 人 | 356,417 人 | 111,800 人 | 10.4% | 20.9% |
| 2015 | 561,916 人 | 59,238 人 | 361,101 人 | 128,058 人 | 10.5% | 22.8% |
| 2020 | 584,483 人 | 60,014 人 | 367,976 人 | 132,602 人 | 10.3% | 22.7% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
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市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「板橋区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
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