日本 · 麻生区 · 国勢調査
麻生区(日本)の国勢調査人口
日本 · 麻生区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1985 | 108,353 人 | — |
| 1990 | 125,127 人 | 15.48% |
| 1995 | 132,240 人 | 5.68% |
| 2000 | 142,238 人 | 7.56% |
| 2005 | 153,101 人 | 7.64% |
| 2010 | 169,926 人 | 10.99% |
| 2015 | 175,523 人 | 3.29% |
| 2020 | 180,705 人 | 2.95% |
| 2025 | 179,672 人 | -0.57% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 179,672 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 180,705 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- -1,033 人 -0.57% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 81,560 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 23.3 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 7,727.8 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
麻生区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
麻生区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1985 | 108,353 人 | 24,180 人 | 77,683 人 | 6,489 人 | 22.3% | 6.0% |
| 1990 | 125,127 人 | 22,161 人 | 93,279 人 | 9,511 人 | 17.7% | 7.6% |
| 1995 | 132,240 人 | 19,928 人 | 98,905 人 | 13,384 人 | 15.1% | 10.1% |
| 2000 | 142,238 人 | 19,761 人 | 103,672 人 | 18,615 人 | 13.9% | 13.1% |
| 2005 | 153,101 人 | 20,622 人 | 107,585 人 | 24,890 人 | 13.5% | 16.3% |
| 2010 | 169,926 人 | 23,320 人 | 113,415 人 | 31,996 人 | 13.7% | 18.8% |
| 2015 | 175,523 人 | 23,658 人 | 111,659 人 | 38,859 人 | 13.5% | 22.1% |
| 2020 | 180,705 人 | 23,039 人 | 111,041 人 | 42,673 人 | 12.7% | 23.6% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。
統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。
市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「麻生区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。