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日本 · 長野県 · 市町村

小谷村

小谷村(日本・長野県)の人口、国勢調査、年次推計。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

出典:総務省統計局(国勢調査・人口推計・住民基本台帳)。UN WPP 2024 は比較用。

人口 · 2026
2,779 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳
2025 年国勢調査
2,420 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
5 年間の変化
-8.58%
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
人口密度
9.0
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
267.9
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
世帯数
1,471 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳

人口(1980–2026年)

小谷村 の1980–2026年人口(1990年以前は国勢調査、1995年以降は住民基本台帳)。

5.46K4.70K3.93K3.17K2.40K1980199820042010201620222026

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

2025 年国勢調査 2020年国勢調査 人口推移 5年間の変化率 2025年世帯数 面積 人口密度
2,420 人 2,647 人 -227 人 -8.58% 1,129 人 267.9 9.0

小谷村 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本

直近の年次変動

小谷村 の直近10年間の人口、世帯数、出生、死亡、移動。

e-Stat 日本
年 人口 世帯数 出生数 死亡数 自然増減 転入者数 転出者数 純移動
2017 3,042 人 1,299 人 15 人 34 人 -19 人 168 人 194 人 -26 人
2018 2,985 人 1,301 人 16 人 44 人 -28 人 201 人 220 人 -19 人
2019 2,981 人 1,324 人 15 人 42 人 -27 人 261 人 210 人 51 人
2020 2,965 人 1,383 人 15 人 41 人 -26 人 301 人 280 人 21 人
2021 2,769 人 1,220 人 17 人 46 人 -29 人 144 人 290 人 -146 人
2022 2,697 人 1,189 人 12 人 34 人 -22 人 107 人 153 人 -46 人
2023 2,725 人 1,248 人 14 人 41 人 -27 人 162 人 102 人 60 人
2024 2,726 人 1,309 人 13 人 46 人 -33 人 260 人 204 人 56 人
2025 2,811 人 1,424 人 13 人 39 人 -26 人 398 人 267 人 131 人
2026 2,779 人 1,471 人 9 人 46 人 -37 人 492 人 432 人 60 人

小谷村 2026年の移動元別内訳

最新年の国内・国外別の転入者数、転出者数、純移動。

e-Stat 日本
転入者数(国内)
152 人
e-Stat 日本 · 2026
転入者数(国外)
340 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国内)
226 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国外)
206 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国内)
-74 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国外)
134 人
e-Stat 日本 · 2026

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「小谷村 人口データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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