日本 · 南区 · 国勢調査
南区(日本)の国勢調査人口
日本 · 南区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1980 | 163,768 人 | — |
| 1985 | 162,968 人 | -0.49% |
| 1990 | 159,709 人 | -2.00% |
| 1995 | 154,275 人 | -3.40% |
| 2000 | 147,912 人 | -4.12% |
| 2005 | 143,973 人 | -2.66% |
| 2010 | 141,310 人 | -1.85% |
| 2015 | 136,935 人 | -3.10% |
| 2020 | 134,510 人 | -1.77% |
| 2025 | 132,482 人 | -1.51% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 132,482 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 134,510 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- -2,028 人 -1.51% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 66,396 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 18.5 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 7,176.7 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
南区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
南区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1980 | 163,768 人 | 35,425 人 | 115,569 人 | 12,696 人 | 21.6% | 7.8% |
| 1985 | 162,968 人 | 31,919 人 | 115,654 人 | 15,390 人 | 19.6% | 9.4% |
| 1990 | 159,709 人 | 26,011 人 | 114,978 人 | 18,310 人 | 16.3% | 11.5% |
| 1995 | 154,275 人 | 22,086 人 | 110,176 人 | 21,901 人 | 14.3% | 14.2% |
| 2000 | 147,912 人 | 19,159 人 | 102,100 人 | 26,399 人 | 13.0% | 17.8% |
| 2005 | 143,973 人 | 17,674 人 | 94,666 人 | 30,818 人 | 12.3% | 21.4% |
| 2010 | 141,310 人 | 16,182 人 | 88,747 人 | 34,903 人 | 11.5% | 24.7% |
| 2015 | 136,935 人 | 14,991 人 | 82,244 人 | 39,018 人 | 10.9% | 28.5% |
| 2020 | 134,510 人 | 14,261 人 | 79,069 人 | 40,043 人 | 10.6% | 29.8% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
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市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「南区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
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