日本 · 北区 · 国勢調査
北区(日本)の国勢調査人口
日本 · 北区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1980 | 136,181 人 | — |
| 1985 | 131,073 人 | -3.75% |
| 1990 | 127,348 人 | -2.84% |
| 1995 | 127,078 人 | -0.21% |
| 2000 | 126,125 人 | -0.75% |
| 2005 | 124,266 人 | -1.47% |
| 2010 | 122,037 人 | -1.79% |
| 2015 | 119,474 人 | -2.10% |
| 2020 | 117,165 人 | -1.93% |
| 2025 | 114,210 人 | -2.52% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 114,210 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 117,165 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- -2,955 人 -2.52% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 58,702 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 94.9 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 1,203.7 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
北区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
北区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1980 | 136,181 人 | 25,549 人 | 95,174 人 | 15,446 人 | 18.8% | 11.3% |
| 1985 | 131,073 人 | 21,856 人 | 92,657 人 | 16,560 人 | 16.7% | 12.6% |
| 1990 | 127,348 人 | 17,782 人 | 90,962 人 | 17,895 人 | 14.0% | 14.1% |
| 1995 | 127,078 人 | 15,746 人 | 90,541 人 | 20,471 人 | 12.4% | 16.1% |
| 2000 | 126,125 人 | 14,995 人 | 86,586 人 | 23,520 人 | 11.9% | 18.6% |
| 2005 | 124,266 人 | 14,402 人 | 83,144 人 | 26,201 人 | 11.6% | 21.1% |
| 2010 | 122,037 人 | 13,425 人 | 75,381 人 | 28,551 人 | 11.0% | 23.4% |
| 2015 | 119,474 人 | 12,404 人 | 71,026 人 | 32,027 人 | 10.4% | 26.8% |
| 2020 | 117,165 人 | 11,696 人 | 65,757 人 | 32,695 人 | 10.0% | 27.9% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
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市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「北区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
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