日本 · 山科区 · 国勢調査
山科区(日本)の国勢調査人口
日本 · 山科区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1980 | 136,318 人 | — |
| 1985 | 136,954 人 | 0.47% |
| 1990 | 136,070 人 | -0.65% |
| 1995 | 137,104 人 | 0.76% |
| 2000 | 137,624 人 | 0.38% |
| 2005 | 136,670 人 | -0.69% |
| 2010 | 136,045 人 | -0.46% |
| 2015 | 135,471 人 | -0.42% |
| 2020 | 135,101 人 | -0.27% |
| 2025 | 128,186 人 | -5.12% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 128,186 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 135,101 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- -6,915 人 -5.12% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 65,266 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 28.7 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 4,466.4 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
山科区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
山科区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1980 | 136,318 人 | 34,652 人 | 92,691 人 | 8,906 人 | 25.4% | 6.5% |
| 1985 | 136,954 人 | 30,686 人 | 95,373 人 | 10,874 人 | 22.4% | 7.9% |
| 1990 | 136,070 人 | 23,469 人 | 98,794 人 | 13,332 人 | 17.2% | 9.8% |
| 1995 | 137,104 人 | 19,806 人 | 100,385 人 | 16,312 人 | 14.4% | 11.9% |
| 2000 | 137,624 人 | 18,348 人 | 97,882 人 | 21,101 人 | 13.3% | 15.3% |
| 2005 | 136,670 人 | 17,394 人 | 93,090 人 | 25,793 人 | 12.7% | 18.9% |
| 2010 | 136,045 人 | 16,807 人 | 86,560 人 | 31,525 人 | 12.4% | 23.2% |
| 2015 | 135,471 人 | 15,370 人 | 78,506 人 | 38,612 人 | 11.3% | 28.5% |
| 2020 | 135,101 人 | 13,713 人 | 75,339 人 | 40,258 人 | 10.2% | 29.8% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
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市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「山科区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
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