広告

日本 · 都島区 · 国勢調査

都島区(日本)の国勢調査人口

日本 · 都島区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

e-Stat 日本
113.20K105.00K96.80K88.61K80.41K1980199020002010202020251980: 83.58K1985: 91.93K1990: 96.21K1995: 98.05K2000: 97.25K2005: 99.83K2010: 102.63K2015: 104.73K2020: 107.90K2025: 110.03K
国勢調査年 人口 人口推移
1980 83,584 人 —
1985 91,925 人 9.98%
1990 96,208 人 4.66%
1995 98,045 人 1.91%
2000 97,253 人 -0.81%
2005 99,831 人 2.65%
2010 102,632 人 2.81%
2015 104,727 人 2.04%
2020 107,904 人 3.03%
2025 110,025 人 1.97%

対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。

2025年国勢調査基本集計

2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。

e-Stat 日本
2025 年国勢調査
110,025 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
2020年国勢調査
107,904 人
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
5 年間の変化
2,121 人
1.97% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
世帯数
61,688 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
6.1 km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
人口密度
18,096.2 人/km²
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査

都島区 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

都島区 の年齢構成(1980–2020年)

各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本
国勢調査年 人口 0–14歳 15–64歳 65歳以上 0–14歳割合 65歳以上割合
1980 83,584 人 16,067 人 60,106 人 7,090 人 19.2% 8.5%
1985 91,925 人 16,983 人 66,684 人 8,230 人 18.5% 9.0%
1990 96,208 人 15,865 人 70,289 人 9,632 人 16.5% 10.0%
1995 98,045 人 14,167 人 71,667 人 12,154 人 14.4% 12.4%
2000 97,253 人 12,390 人 70,059 人 14,780 人 12.7% 15.2%
2005 99,831 人 11,631 人 70,065 人 17,974 人 11.7% 18.0%
2010 102,632 人 11,617 人 69,011 人 20,718 人 11.3% 20.2%
2015 104,727 人 11,901 人 66,489 人 24,281 人 11.4% 23.2%
2020 107,904 人 11,855 人 65,956 人 25,393 人 11.0% 23.5%

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「都島区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

広告