日本 · 中央区 · 国勢調査
中央区(日本)の国勢調査人口
日本 · 中央区 — 1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。
国勢調査結果
1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。
| 国勢調査年 | 人口 | 人口推移 |
|---|---|---|
| 1985 | 119,163 人 | — |
| 1990 | 116,279 人 | -2.42% |
| 1995 | 103,711 人 | -10.81% |
| 2000 | 107,982 人 | 4.12% |
| 2005 | 116,591 人 | 7.97% |
| 2010 | 126,393 人 | 8.41% |
| 2015 | 135,153 人 | 6.93% |
| 2020 | 147,518 人 | 9.15% |
| 2025 | 151,949 人 | 3.00% |
対象期間:1980–2020年は国勢調査総数と年齢構成、2025年は2025年国勢調査基本集計。
2025年国勢調査基本集計
2025年国勢調査基本集計による人口、世帯数、面積、人口密度。
- 2025 年国勢調査
- 151,949 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 2020年国勢調査
- 147,518 人 e-Stat 日本 · 2020年国勢調査
- 5 年間の変化
- 4,431 人 3.00% · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
- 世帯数
- 97,236 人 e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 面積
- 29.0 km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
- 人口密度
- 5,243.2 人/km² e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
中央区 の2020年年齢構成
2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
中央区 の年齢構成(1980–2020年)
各回国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。
| 国勢調査年 | 人口 | 0–14歳 | 15–64歳 | 65歳以上 | 0–14歳割合 | 65歳以上割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1985 | 119,163 人 | 19,549 人 | 85,388 人 | 14,184 人 | 16.4% | 11.9% |
| 1990 | 116,279 人 | 15,937 人 | 82,614 人 | 15,657 人 | 13.7% | 13.5% |
| 1995 | 103,711 人 | 12,083 人 | 74,351 人 | 16,784 人 | 11.7% | 16.2% |
| 2000 | 107,982 人 | 10,440 人 | 75,833 人 | 21,613 人 | 9.7% | 20.0% |
| 2005 | 116,591 人 | 10,685 人 | 80,003 人 | 25,410 人 | 9.2% | 21.8% |
| 2010 | 126,393 人 | 10,829 人 | 82,184 人 | 28,696 人 | 8.6% | 22.7% |
| 2015 | 135,153 人 | 11,711 人 | 86,471 人 | 33,518 人 | 8.7% | 24.8% |
| 2020 | 147,518 人 | 12,699 人 | 84,360 人 | 31,090 人 | 8.6% | 21.1% |
出典・ライセンス・引用
統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。
本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。
統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。
市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。
比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。
都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。
データ基準日:2026年1月1日。
引用例:China Population Atlas「中央区 国勢調査データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。
本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。