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日本 · 島根県 · 市町村

海士町

海士町(日本・島根県)の人口、国勢調査、年次推計。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

出典:総務省統計局(国勢調査・人口推計・住民基本台帳)。UN WPP 2024 は比較用。

人口 · 2026
2,253 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳
2025 年国勢調査
2,347 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
5 年間の変化
3.53%
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
人口密度
70.2
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
33.4
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
世帯数
1,343 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳

人口(1980–2026年)

海士町 の1980–2026年人口(1990年以前は国勢調査、1995年以降は住民基本台帳)。

3.70K3.28K2.87K2.46K2.05K1980199820042010201620222026

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

2025 年国勢調査 2020年国勢調査 人口推移 5年間の変化率 2025年世帯数 面積 人口密度
2,347 人 2,267 人 80 人 3.53% 1,268 人 33.4 70.2

海士町 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本

直近の年次変動

海士町 の直近10年間の人口、世帯数、出生、死亡、移動。

e-Stat 日本
年 人口 世帯数 出生数 死亡数 自然増減 転入者数 転出者数 純移動
2017 2,304 人 1,174 人 19 人 34 人 -15 人 102 人 139 人 -37 人
2018 2,286 人 1,177 人 12 人 34 人 -22 人 150 人 146 人 4 人
2019 2,284 人 1,182 人 13 人 24 人 -11 人 143 人 136 人 7 人
2020 2,239 人 1,176 人 10 人 47 人 -37 人 149 人 157 人 -8 人
2021 2,214 人 1,191 人 14 人 39 人 -25 人 148 人 149 人 -1 人
2022 2,242 人 1,223 人 17 人 29 人 -12 人 176 人 138 人 38 人
2023 2,238 人 1,247 人 12 人 31 人 -19 人 195 人 180 人 15 人
2024 2,214 人 1,258 人 7 人 29 人 -22 人 179 人 181 人 -2 人
2025 2,209 人 1,280 人 11 人 34 人 -23 人 204 人 187 人 17 人
2026 2,253 人 1,343 人 15 人 41 人 -26 人 275 人 206 人 69 人

海士町 2026年の移動元別内訳

最新年の国内・国外別の転入者数、転出者数、純移動。

e-Stat 日本
転入者数(国内)
269 人
e-Stat 日本 · 2026
転入者数(国外)
6 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国内)
202 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国外)
4 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国内)
67 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国外)
2 人
e-Stat 日本 · 2026

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「海士町 人口データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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