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日本 · 福岡県 · 市町村

久山町

久山町(日本・福岡県)の人口、国勢調査、年次推計。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

出典:総務省統計局(国勢調査・人口推計・住民基本台帳)。UN WPP 2024 は比較用。

人口 · 2026
9,354 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳
2025 年国勢調査
9,246 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
5 年間の変化
1.96%
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
人口密度
247.0
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
37.4
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
世帯数
3,914 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳

人口(1980–2026年)

久山町 の1980–2026年人口(1990年以前は国勢調査、1995年以降は住民基本台帳)。

9.64K9.04K8.44K7.84K7.25K1980199820042010201620222026

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

2025 年国勢調査 2020年国勢調査 人口推移 5年間の変化率 2025年世帯数 面積 人口密度
9,246 人 9,068 人 178 人 1.96% 3,477 人 37.4 247.0

久山町 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本

直近の年次変動

久山町 の直近10年間の人口、世帯数、出生、死亡、移動。

e-Stat 日本
年 人口 世帯数 出生数 死亡数 自然増減 転入者数 転出者数 純移動
2017 8,597 人 3,203 人 65 人 93 人 -28 人 567 人 312 人 255 人
2018 8,771 人 3,359 人 69 人 93 人 -24 人 585 人 383 人 202 人
2019 8,987 人 3,498 人 86 人 97 人 -11 人 610 人 377 人 233 人
2020 9,068 人 3,597 人 67 人 96 人 -29 人 545 人 422 人 123 人
2021 9,181 人 3,672 人 85 人 86 人 -1 人 457 人 332 人 125 人
2022 9,209 人 3,657 人 74 人 104 人 -30 人 512 人 441 人 71 人
2023 9,324 人 3,753 人 70 人 93 人 -23 人 528 人 386 人 142 人
2024 9,330 人 3,821 人 60 人 108 人 -48 人 438 人 379 人 59 人
2025 9,410 人 3,907 人 70 人 81 人 -11 人 453 人 356 人 97 人
2026 9,354 人 3,914 人 57 人 104 人 -47 人 407 人 408 人 -1 人

久山町 2026年の移動元別内訳

最新年の国内・国外別の転入者数、転出者数、純移動。

e-Stat 日本
転入者数(国内)
369 人
e-Stat 日本 · 2026
転入者数(国外)
38 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国内)
352 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国外)
56 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国内)
17 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国外)
-18 人
e-Stat 日本 · 2026

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「久山町 人口データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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