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日本 · 和歌山県 · 市町村

九度山町

九度山町(日本・和歌山県)の人口、国勢調査、年次推計。 1980年以降の国勢調査、1995年以降の年次推計、2020年の年齢構成、人口変動要因を収録しています。

出典:総務省統計局(国勢調査・人口推計・住民基本台帳)。UN WPP 2024 は比較用。

人口 · 2026
3,628 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳
2025 年国勢調査
3,442 人
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
5 年間の変化
-10.74%
e-Stat 日本 · 2020年国勢調査–2025 年国勢調査
人口密度
78.0
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
面積
44.2
e-Stat 日本 · 2025 年国勢調査
世帯数
1,811 人
e-Stat 日本 · 2026 年住民基本台帳

人口(1980–2026年)

九度山町 の1980–2026年人口(1990年以前は国勢調査、1995年以降は住民基本台帳)。

8.18K6.92K5.66K4.40K3.14K1980199820042010201620222026

国勢調査結果

1980–2025年の国勢調査人口と年齢構成・世帯数・面積・人口密度。

2025 年国勢調査 2020年国勢調査 人口推移 5年間の変化率 2025年世帯数 面積 人口密度
3,442 人 3,856 人 -414 人 -10.74% 1,390 人 44.2 78.0

九度山町 の2020年年齢構成

2020年国勢調査の0–14歳、15–64歳、65歳以上人口。

e-Stat 日本

直近の年次変動

九度山町 の直近10年間の人口、世帯数、出生、死亡、移動。

e-Stat 日本
年 人口 世帯数 出生数 死亡数 自然増減 転入者数 転出者数 純移動
2017 4,509 人 1,864 人 16 人 83 人 -67 人 89 人 119 人 -30 人
2018 4,431 人 1,852 人 23 人 80 人 -57 人 92 人 113 人 -21 人
2019 4,324 人 1,838 人 9 人 71 人 -62 人 63 人 108 人 -45 人
2020 4,186 人 1,817 人 11 人 98 人 -87 人 61 人 112 人 -51 人
2021 4,076 人 1,790 人 14 人 71 人 -57 人 54 人 107 人 -53 人
2022 3,981 人 1,767 人 9 人 72 人 -63 人 76 人 108 人 -32 人
2023 3,840 人 1,731 人 10 人 100 人 -90 人 37 人 88 人 -51 人
2024 3,888 人 1,880 人 11 人 92 人 -81 人 243 人 114 人 129 人
2025 3,760 人 1,858 人 7 人 104 人 -97 人 110 人 141 人 -31 人
2026 3,628 人 1,811 人 5 人 123 人 -118 人 86 人 100 人 -14 人

九度山町 2026年の移動元別内訳

最新年の国内・国外別の転入者数、転出者数、純移動。

e-Stat 日本
転入者数(国内)
84 人
e-Stat 日本 · 2026
転入者数(国外)
2 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国内)
96 人
e-Stat 日本 · 2026
転出者数(国外)
4 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国内)
-12 人
e-Stat 日本 · 2026
純移動(国外)
-2 人
e-Stat 日本 · 2026

出典・ライセンス・引用

統計:e-Stat(政府統計の総合窓口)および総務省統計局の国勢調査・人口推計・住民基本台帳。

本サイトは出典データを集計・翻訳・加工して掲載しています。集計方法・丸め・年次の突合により原資料と一致しない場合があります。

統計コンテンツはe-Stat 利用規約(CC BY 4.0 互換)に基づき利用しています。

市町村境界は国土交通省 国土数値情報(行政区域データ)を基に smartnews-smri/japan-topography で簡略化したものです。境界の基準年は2021年、市町村名・コードは2025年時点。CC BY 4.0。

比較用データ:国際連合 経済社会局 人口部(2024)World Population Prospects 2024、CC BY 3.0 IGO。

都道府県・市町村名:e-Stat、地域メタデータ、Wikidata(CC0)。

データ基準日:2026年1月1日。

引用例:China Population Atlas「九度山町 人口データセット」出典:e-Stat/総務省統計局。取得日:2026年11月17日。

本サイトは独立した統計参考サイトであり、日本政府・総務省統計局・e-Stat・国際連合の公式サイトではありません。

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